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ヘルニア治療と健康保険・医療保険

健康保険が適用になる治療・ならない治療

頸椎椎間板ヘルニアにはさまざまな治療方法がありますが、中には健康保険が適用されず高額になってしまう治療も存在します。知らずに治療を受けてしまうと取り返しがつきませんので、事前に保険のことを理解しておくと安心です。健康保険が適用される治療では、かかった医療費のうち3割を負担することになります。入院の場合は差額ベッド代が別途必要になります。

【健康保険適用の治療】

  • ブロック注射
  • 内視鏡手術(※一部、自費診療の内視鏡手術もあります)
  • 切開手術

【健康保険適用外の治療】

  • レーザー治療(PLDD)

レーザー治療はなぜ健康保険が適用されないのか

頸椎椎間板ヘルニアの主な治療方法はブロック注射、内視鏡手術、切開手術、レーザー治療の4種類となり、このうち唯一保険適用外となるのがレーザー治療です。

健康保険というのは、厚生労働省によって保険認可が許可された医療にのみ適用されるもので、いくら国際的に幅広く普及している医療だとしても、保険認可がなければ全額自己負担となります。
つまり、頸椎椎間板ヘルニアのレーザー治療は保険認可が許可されていないのです。

しかし、保険認可がないからといって危険というわけではありません。レーザー治療が許可されていない理由は、保険認可を受けるために必要となる多額な治験費用を支払ってくれる医療機器メーカーがないということと、治療を担当するのが整形外科医になるという2点があげられます。
国際的事情では、頸椎椎間板ヘルニアの治療を専門で行うのは神経外科医ということになっているのですが、日本での治療は殆ど整形外科医によって実施されているのが現状。保険認可は、こういった社会情勢や世論も影響するため、「優れた治療方法だから」と簡単に許可されるものではないのです。

レーザー治療でお金が戻ってくる場合とは?

頸椎椎間板ヘルニアのレーザー治療は、健康保険は適用外となりますが、個人で加入している医療保険では「手術給付金」の対象になる場合もあります。
また、医療費控除の対象にもなりますので、条件を満たしていれば確定申告でお金が戻ってきます。

医療保険の手付給付金

全ての医療保険というわけではありませんが、頸椎椎間板ヘルニアのレーザー治療は手術給付金の対象になる可能性があります。例えば、アヒルがイメージキャラクターとなる「アフラック」では、日帰りのレーザー手術に対して10万円給付されたという事例があります。
もちろん、加入している保険やプランによっても異なるので、まずは自分が加入している保険の保障内容を確認してみると良いでしょう。
ただし、頸椎椎間板ヘルニアを罹患してから医療保険に加入しても給付は受けられないので注意!

確定申告の医療費控除

頸椎椎間板ヘルニアのレーザー治療は回数によって金費用が変わるのが一般的で、初めて治療を受ける場合は40万円ほど、2ヵ所目は12万円ほどになります。2ヵ所目についてはだいぶ費用が安くなりますが、それでも10万円を超えますので医療費控除の対象になる可能性が高いのです。

医療費控除は、支払った医療費が10万円を超える場合が対象とはなりますが、ほかにも保険金などで補填された額や総所得によって条件がかわってきます。ですが、もし対象となればお金が戻ってきますので、ぜひ申告するようにしましょう。