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減圧手術

頸椎椎間板ヘルニアの手術の中で、減圧手術と呼ばれるpldd法、peld法について解説します。

PLDD法・PELD法なら日帰り手術も可能

減圧手術は、切開せずに針やレーザーなどで椎間板内圧を減らしてヘルニアを引っ込める手術です。

レーザーや内視鏡を用いて、身体への負荷を極力減らすため最短で15分ほどで終わり、日帰り手術も可能です。軽度のヘルニアの方向けの手術で、保険適用外というデメリットもありますが、早期に社会復帰したい方におすすめです。

PLDD法(経皮的髄核減圧術)

高出力レーザーを用いた、保存療法と切開術の中間的な治療法です。レーザー法とも呼ばれています。

数ミリの細い針を皮膚に刺して、レーザーファイバーの先端を椎間板に送り込みます。レーザー照射で椎間板の中味を焼き、内圧を下げることでヘルニアを元に戻すためです。

レーザーで空けた空洞は、時間とともに修復されるので心配不要。手術は10数分で終わり、局所麻酔で行うため日帰り退院も可能。切開手術を避けたい方、早期復帰を希望する方に向いた手術です。

  • 手術時間:15~30分
  • 入院日数:当日退院可 
  • 保険適用外:(費用の目安はおよそ20~50万円)
  • メリット:軽度のヘルニアに有効。術後すぐに歩行できる。
  • デメリット:中度・重度のヘルニアには効果がないことが多い。高度な技術が必要。

PLDD法の成功率・PLDD法の特徴

PLDD法は、開発者であり第一人者として知られるDaniel Choy医師の研究データによれば、治療成功率は70%から89%とされています[1]。

合併症が起きる場合、そのほとんどが椎間板炎とされ、発生率は全体の0.3%から1.0%となっています。PLDD法を実施してから23年間に再発する確率は全体の4%から5%となっています。

PLDD法の効果には個人差がありますが、実施された後は約8割程度の方に改善がみられています。また、症例に最適な治療を施すことによって、症状の改善率を上げることも可能となっています。

PLDD法の全体的な成功率は、一般的には60%程度と言われていますが、実際には60%よりもさらに高い成功率が期待できると考えられます。場合によっては切開手術によって症状を取り除かなければなりませんが、事前に医師との話し合いによって最適な治療法を選択することが大切です[2]。

中にはPLDD法のみで高い治療効果を発揮できる場合も少なくないため、実績を持つ医師に診断・治療を任せることで予後が良好になる可能性が高まります。

PLDD法の特徴としては、手術そのものが5分から10分と短く、全体の治療時間も15分程度と短時間で終了するという特徴があります。手術終了後は1時間ほど安静にすれば、手術そのものは完了します。医師の回診と服薬指導などを受けた後は、そのまま帰宅することができます。

PLDD法は椎間板ヘルニアなどに適用される治療法ですが、実際に椎間板ヘルニアを治療する場合は、その他の治療法も視野に入れながら最適な方法を探っていきます。

しかしPLDD法は切開をともなわない手術法なので、体へのダメージがきわめて小さく、出血もほとんどありません。縫合などの必要もないので、身体組織への負担を最小限に抑えることが可能となっています。日常生活への復帰も早期に行うことができます。

どのような症状の人に適しているの?

PLDD法は、診察をして根性症状が明らかだと診断されたもの、また高位診断ができるものに適した手術です。

根性症状とは、神経の根部で痛みが起こっている、痛みの信号が出ている症状をいい、高位診断とは、椎間板ヘルニアのレベルのことをいいます。

どのレベルの椎間板ヘルニアの症状であるかをきちんと診断した上で、PLDD法を用いた手術が適切だと判断した場合に手術が行われるということですね。

また、ヘルニアによる椎間板の変性が少ないもののほうがPLDD法の効果が出やすいため、比較的軽度の椎間板ヘルニアに対して有効な手術方法だといわれています。

全身麻酔での手術をする前にPLDD法で症状改善の余地があり、ブロック注射やリハビリなどの保存療法で著しい改善が見られず、日常生活や仕事に支障をきたしている人が多く受ける手術です。

どのような手術にもいえることかもしれませんが、PLDD法は医師が細かく椎間板ヘルニアの症状を診察した上で、症状の改善に有効であると確実に判断された症状に適した手術だといえます。

参考:(PDF)レーザーによる経皮的椎間板減圧術(PLDD法)の経験[PDF]

PLDD法のリスクについて

PLDD法はまだまだ改善の余地がある技術とされていて、「手術を受ければ必ず症状が改善される」とは限らないというリスクがあります。

医師がPLDD法が有効だと判断した場合でも、術後思うように症状が改善されなかったという事例も少なくありません。

特にヘルニアの脱出形態が重度である人や、大型の椎間板ヘルニアを患っている人には効果が表れにくいようです。

PLDD法が有効な治療法であるかは、医師の診断が重要になりますが、手術時間が短いことや合併症などが起きにくいことから、まずはPLDD法を試してみたいという人も少なくありません。

症状によっては、手術方法に工夫をすることで改善が見られたという事例もありますが、確実ではないという点は大きなリスクになり得ます。

希望に応じて実際に手術を行っても、期待する改善が見られないという人も多いので、医師の診断に従った治療法を選択することが大切です。

また、PLDD法はまだ手術を行っている病院が少ないため、近隣で治療を受けられる病院を見つけにくいというリスクや、保険適用内の治療ではないというリスクもあります。

PELD法(経皮的内視鏡椎間板摘出術)

直径7mmの極小の内視鏡を使用して行う手術法です。症状に応じて全身麻酔か硬膜外麻酔を行い、皮膚を7mm程度切開。

そこに内視鏡などを潜入させます。そしてモニターを見ながら、ヘルニアを切除します。

通常の内視鏡よりも侵襲度が低いため術後の回復が早く、再発率も低いのがメリットです。高度な技術を要する手術なので実施できる病院が少ないのが難点ですが、身体への負担が軽く効果が確実な治療法として注目を集めています。

  • 手術時間:30分前後
  • 入院日数:翌日退院も可。2~4泊。
  • 保険適用:約15万円
  • メリット:手術当日に歩行可能。早くて翌日に退院ができ、早期に社会復帰できる。再発率が低い。
  • デメリット:手術を行える医者が少ない。

PELD法の成功率・PELD法の特徴

PELD法は成功率94%を誇る経皮的内視鏡椎間板摘出術です。切開部分を最小限に抑え、筋肉や骨、靭帯など日常動作に必要な部分を切らずに、細い内視鏡を通してヘルニアを摘み出すことができます。

ヘルニアの手術については、レーザー法(PLDD法)なども一般的ですが、PLDD法は残存している正常椎間板を焼いて縮ませ、異常椎間板の凹みを目指す手術です。この過程に問題が生じると、期待通りの効果が得られない可能性があり、さらに中央部の正常な椎間板が火傷を負ってしまうリスクもあります。

またPLDD法は、中程度以上のヘルニアに対しては効果を奏しない可能性があります。正常な椎間板を多く焼く対応する場合には、効果がなかったり、正常椎間板を多分に焼く必要があるため、体へのリスクも少なくありません。

PELD法では異常を起こした椎間板部分に針先を当てて、脱出してしまったヘルニアを直接治療するため、軽度から中度のヘルニアまでに対応できます。成功率が高いだけでなく患者さんの体へのダメージも少ないため、現在ではPLDD法に並ぶ代表的な低侵襲手術として知られています。

今までの切開術では、50mmから70mm以上もの大きな傷ができてしまうのが特徴でしたが、内視鏡下手術では18mmから20mmと、従来の3分の1程度の傷口に抑えることができます。入院期間も日帰りから4日、長くても一週間と短く、早期に社会復帰が可能となっています。

クリニックによっては、原則的に日帰り手術でヘルニアの治療が行えます。ヘルニアの形状や位置によっては数日の入院を伴う場合がありますが、その場合も入院期間は必要最小限で済むのが特徴的です。

【参考URL】

参考[1]:『椎間板ヘルニア・治療事典』特定非営利活動法人ドクターズ・ネットワーク
http://www.tsuikanban-hernia.com/pldd/coexisting-illness.html

参考[2]:『椎間板ヘルニア髄核組織の光学特性の算出と経皮的レーザー椎間板減圧術の最適波長に関する一考察』石井克典 伊東信久 井上惇 本田典広 寺田降哉 栗津邦男
https://www.jstage.jst.go.jp/article/jslsm/31/2/31_2_152/_pdf

どのような症状の人に適しているの?

PELD法は、一定期間保存療法で治療を進めても強い痛みが治まらない人や、痛みが非常に強く、日常生活に支障をきたしている人などに適した手術方法です。

さらに、MRIなどの検査において中度以上のヘルニアが認められ、かつ重症ではない人、一定レベルの症状ではあるけれど、重症とまではいかない人がPLED法に適しています。

また、PELDの「L」は腰椎を表しており、PELDは腰椎椎間板ヘルニアに適用する手術ですが頚椎椎間板ヘルニアもPELD法で改善できる場合があります。

PLDDでは症状の改善が期待できない中度以上の症状でも、PELDでは対応でき、症状の改善が見られることもある点はメリットだといえます。

また、病院によってPELDは保険適用内で行えるので、治療費が気になる人にも適した手術方法です。

参考:(PDF)経皮的内視鏡下腰椎椎間板ヘルニア摘出術197例の臨床検討[PDF]

PELD法のリスクについて

PELD法は、髄注管や椎間孔、椎間板腔が狭い場合は適さない手術であるほか、ヘルニアが大きく移動している場合は受けられないケースもあります。

また、手術を行っても劇的な改善が見られないこともあり、その場合は再手術を受けることになります。

また、PLDD法と比較すると体への負担が大きい手術なので、手術を受ける場合は医師がしっかり診断をし、PELD法が適していると判断された症状をもつ人が受けるのが適切です。

このためには必要な検査をしっかり受ける必要があり、MRIのほかにも椎間板造形検査などを受けた上で手術を検討することが望ましいです。

しかし、痛みをすぐにでも改善したいと検査を受けないまま手術をしたいという人も多く、その場合PELDが適しているかを正しく診断できないため、症状の改善につながらないこともあります。

そのほか、PLDDにもいえることですが、適切にレーザーを使用しないと骨の一部が壊死してしまう危険性があったり、椎間板の変性を進めてしまったりなどのリスクもありますので、手術を受ける際には技術のある医師を選ぶ必要があり、近隣には名医がおらず手術を受けにくいという人も少なくありません。

PELDはPLDDと比較すると症状が重度の人にも対応できる手術だといわれていますが、こちらも確実に症状が改善されるとは限らないというリスクがあります。

その上で、PLDDよりも身体的負担が大きいので、病院によってはまずPELDよりもPLDDを勧めるところもあるようです。

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